内容など

内容としては、会員制出会い系サイトや会員制アダルトサイト、ネズミ講 (MMF = Make Money Fast)、マルチ商法、商品の勧誘販売などの宣伝がほとんどであり、メールアドレスが外国で収集されたと思われる英文のものも多い。コンプレックス産業故に潤沢な資金背景があるためか、英文のものはディプロマ・ミル（学士号・修士号・博士号など学位の販売）や、オンラインカジノ(日本からの利用は違法)、勃起不全治療薬の「バイアグラ」(Viagra) や「シアリス」(Cialis) という医薬品(本来は処方箋が必要)や、フーディア(Hoodia)等ダイエット関連の薬品類の販売が多い。また、一時は韓国発のアダルトメールが大量発生したほか、中国の経済発展とともに中国語によるスパムも増加の一途をたどっている。その他、よくあるものには、ナイジェリアほか政変が起こった国の元独裁者や大金持ちの名を騙り、当面の隠し口座維持に困っているために送金を求め、本当に送ってくれたら助けてくれたお礼として後日隠し口座の中から大金を分けてあげようという「ナイジェリアの手紙」といわれる詐欺メールがある。（ちなみに、ナイジェリア詐欺のグループには、多彩なキャラクターの登場する波乱万丈の短編集を全世界の読者に配信した件で2005年イグノーベル賞文学賞が授与された。）

広告宣伝以外のものでは、2003年頃から、実際には利用していない有料情報サービス（有料アダルト番組、ツーショットダイヤル、ダイヤルQ2、有料出会い系サイト等）の利用料や債権などを請求する、悪質な架空請求詐欺メール、ワンクリック詐欺メールが急増し、2004年現在で、前年度比6.5倍の相談が寄せられている（国民生活センター発表）。

広告宣伝メールでは、ほとんどの場合、以下のような文句が書かれている。

ただし、今後の配信を希望しない旨を業者側に伝える行為（オプトアウト）は、同時に自分のアドレスが有効なアドレスであることを相手に示すことになり、オプトアウトするどころか逆効果となりうるので、注意が必要である。

携帯電話に届くものの場合、ほとんどが出会い系サイトの宣伝となっている。これをきっかけに青少年が性犯罪に巻き込まれるケースもあって問題となっている。さらに、携帯電話ではキャリアやキャリア独自のサービスのサービスに偽装したメールが来ることも多いが、目的はメールアドレスなどの個人情報を収集するための場合が多い。

近年増えているのはピンクシート市場等のPenny stock(日本語で言えばボロ株に相当)に対する風説の流布である。これは情報開示があまり為されていない、流通性・価格の低い企業の株に対し業績が上がるという情報を流し、売り抜けるというものである。一つの調査ではスパムメールの15%を占め、仕掛け人は6～8%の儲けを出していると言われる。StockやXXXX.PK(ピンクシート銘柄の証券コード)XXXX.OB(店頭市場の証券コード)等のキーワードが入っているものがそれである。

2005年以降は、#フィルタリングソフトウェアによる除去を避けるため、宣伝メッセージを画像化して送信する手法が増え、米国マカフィー社の調査によると、2006年初頭にはスパム全体の30パーセントに過ぎなかったのが、同年末には65パーセントに達するようになったという調査結果が出ている（ITmediaの記事）。

また、厳密にはスパムではないが、入会しているサービス元などから送られる広告メールについても、頻度が過ぎるとspamと同類と感じる者も少なくない。連絡用などとしてメールアドレスを伝えたからといって、それを以って何をいくら送っても許されるという免罪符にはなりえない。

また、社会問題を解決へ導くための訴えや、ある思想的な意図をもって掲示板などで宣伝するなど、啓蒙的な内容のスパムもある。この場合、啓蒙活動の一環としてのスパム行為は必要悪だというスパマーの言い分も有る。

出典: ウィキペディア